学問・資格

2017/01/03

CFP資格の更新と証明写真

 ファイナンシャルプランナーの資格を取って丸3年。資格更新の期限が先月末までで、先日ぎりぎりで更新しました。資格更新はインターネットからできるのですが、証明書の写真を提出するのがちょっと手間でした。
 最近3ヶ月以内に撮影した写真というのが規定ですが、そんな写真は新たに撮らないといけません。証明写真ボックスで撮ればいいと思ったのですが、紙のプリントをスキャンして、ネットでアップするわけで、解像度はどうなるのか、なんて詰まんないことに悩み、暫くほったらかしに。その結果、締切ぎりぎりになってしまいました。
 証明写真ではスマホに画像データを送信できるタイプがあることを発見し、これを利用しました。ボックス内でWiFiを使って、スマホに証明写真を転送し、保存。これをメールに添付してPCに送れば、画像データが保存できます。
 これは便利です。これでやっと資格更新ができました。今時の証明写真は進んでいます。

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2013/02/13

FP試験問題漏洩の裁定

 ニュースになってから2週間、ファイナンシャルプランナー試験(正しくはファイナンシャル・プランニング技能検定)の問題が試験主催者から漏洩されるという事件への裁定がでました。管轄の厚生労働省から発表された資料によれば、
<厚生労働省は、「研究会」の調査結果を検証したところ、FP技能検定試験は「有効」であると判断しました>
 とあります。[資料「20130212 厚労省プレスリリース.pdf」をダウンロード]
 その理由として、
「有効」と判断したポイント
① 合否基準が「絶対評価(満点の6割以上)」であり、不正行為を行った者が合格することにより、本来、合格すべき者が不合格となる不利益が生じないこと。
② 事前に試験問題を閲覧した者がいることによる試験への影響(合格率の上昇等)を認めず、漏洩の範囲が限定的であること。
※1 平均得点率についてみると、漏洩した5試験の総平均得点率45.4%(過去10 回 平均46.8%)
※2 合格率についてみると、漏洩した5試験の総合格率31.5%(過去10 回 平均 35.3%)
③ 試験を無効とすることにより不利益を受ける受検者が非常に多いこと(受検者実人数約12 万3 千人)。

 ということです。
①は試験の大前提で、言わなくてもわかっているといういうこと。
②は何を言いたいのか。合格率が上昇していたら問題で、そうでなければ問題ではないということですか。
③が本事件のポイントでしょう。筋を通すなら再試験すべきでしょうが、12万人もの受験生にそれを強いるのは現実的ではありません。
 結果として、試験は「有効」という判断も致し方ないのと思います。でも、何かしっくりこない。それは問題を起こした当事者の金融財政事情研究会の責任がはっきりと問われていないためです。今後の対応策を明確にして、具体的に示すべきでしょう。個人的にはファイナンシャル・プランニング技能士の試験実施は日本FP協会に一本化すべきだと思います。
 資格試験の運営が問われている今回の事件。このまま決着してしまっていいのでしょうか。

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2012/09/12

司法試験という資格

 先日、とある資格試験を受けました。国家資格で、合格率は30パーセント台の後半と、その率からするとそんなに難しくはない試験で、この資格をとっても独立して生活していくことは簡単ではない、そんなレベルの資格です。資格試験の最難関と言えば司法試験を思い浮かべますが、現在はそんなに大変な試験ではないのかもしれません。
 昨日発表された今年の司法試験の結果を見ると、その合格率は24.62パーセント。4人にひとりが受かることになる合格率ですが、これでも低すぎるという評価。現行の新司法試験は当初の政府目標として「合格者年間3千人程度、合格率7~8割」としていたようで、その数値目標はぼ破綻しているわけです。そもそも司法試験というものの重要な役割を考えたときに、合格率を7~8割という設定をすることが誤っています。
 また、新司法試験を受けるための条件は「法科大学院課程を修了または司法試験予備試験の合格」です。基本は法科大学院まで進んで試験を受けることですが、今回の試験結果では予備試験を通過した受験生は68.23%と高い合格率を記録しました。法科大学院の価値は何なのか、という声も聞こえてきそうです。
 私が学ばせていただいた大学院には法科大学院もあって、綺麗で立派な専用の校舎があります。しかし、今年を含め3年連続で合格者は一桁です。法科大学院別の合格者をみると二極化しています。日経新聞によれば「40人以上が合格した上位15校が全体の約7割を占める一方、9校が合格者3人以下」とあります。
 法科大学院には文科省から補助金が投入されています。このままでいいわけはありません。現行の制度は根本的に改革が必要でしょう。

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2012/07/13

ちょっと不思議な資格

 世の中にはどれほどの資格があるのでしょうか。「資格キング」といいサイトをみると、国家資格から民間のものまで1000以上ありそうです。住宅ローンアドバイザーという資格があり、その試験を受けてきました。
 この住宅ローンアドバイザーは民間資格ですが、現在は3つの団体が認定するものが並立しています。金融検定協会、住宅金融普及協会、全日本不動産協会の3つの協会がそれぞれ独自の資格認定をしています。どれかの協会の認定を受ければ住宅ローンアドバイザーを名乗れるというわけです。変な感じです。どうして統一しないのだろう。いろいろ事情がありそう。
 受けたのは住宅金融普及協会のもの。ここは資格を取るためには養成講座を受け、最後に試験(正確には「効果測定」とされています)を受け、一定の点数がとれれば資格を得られるということになっています。要は試験だけを受けて合格すればいいのではなくて、指定の講座(有料)を受け、試験に受かれば資格を得られるわけです。
 他の協会も同じような仕組みみたいです。資格といえば、絶対的なものと思っていたのですが、住宅ローンアドバイザーというのはいわば相対的な資格です。このような資格もあるとはちょっと驚きでした。いろんな資格があるものです。

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2011/12/26

大学の先生も大変だ

 大学の先生を中からみていると、何をやっているのかなと思うことがあります。学生を教えているのか、研究をしているのか、それとも会議をしているのか。会社員も外からみればそうかもしれませんが、日々の活動は謎です。
 今日の日経新聞に「大学の研究時間、やり繰り大変 教員「勤務」の36% 」という記事があり、面白い結果があります。これは文部科学省科学技術政策研究所が08年に大学教員の調査を行った結果で、大学教員の勤務時間の割合が示されています。
 これによると「研究」が36.1%でトップ。それに続いて「教育」が28.5%、「社会サービス」が15.7%。「その他」が19%です。内訳の「社会サービス」とはうち学会出席や産学連携など研究関連の社会貢献や市民講座や高校への出前講座など教育関連などの活動です。
 同じ調査が02年に行われていて、これと比較すると「研究」は47.5%→36.1%と減少。逆に「社会サービス」は10.5%→15.7%と上昇しています。研究時間が減っているわけですね。記事によると論文数が伸び悩んでいます。
「国内の大学で作成された論文数は08年に4.3万件で02年に比べ4.7%増えた。96年から02年は12.5%増えたのに比べると、伸び悩みが鮮明だ」
 と先生の忙しさを反映しているのでしょう。
 最近の大学は市民講座、社会人講座をやっているところが多く、ここに先生がかり出されることも少なくありません。また大学でも保護者会があり、そこにも先生は出なくてはいけません。
 最近の先生は、研究に専念できる環境でもないんですね。ほんとに忙しそうです。

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2009/07/07

静岡県知事選挙と静岡芸術文化大学

 一昨日結果の出た静岡県知事選挙。民主党の推薦した川勝平太氏が当選しました。やっぱり麻生くんは駄目かなどと思いながら、昨日の新聞を見ていたら、興味深いことに気がつきました。まあ、個人的なアンテナにひっかかっただけですが、川勝氏って、前静岡文化芸術大学の学長だったのですね。「芸術文化」を大学名にしてるところは珍しいでのは。ちゃんと調べていないのですが、ここだけかもしれません。
 前からこの大学の存在は知ってはいましたが、中身はまだ理解していません。この大学には文化政策学部が設置されています。青山学院大には総合文化政策学部があり、私はここの研究科であるところの総合文化政策学研究科で学んでいます。今のところ、国内に「文化政策学部」はこの2つだけなのでは。以前、京都橘大学に文化政策学部がありましたが、2008年に現代ビジネス学部に改称しています。
 文化政策というのは学問としては成り立つのは難しいのでしょうか。日本文化政策学会もあり、学問として確立されていると思うのですが。静岡芸術文化大学は2000年開学とまだ新しい大学です。卒業生はどのような実績を残しつつあるのでしょうか。
 静岡県知事とは、全然関係のない話題になってしました。新知事、静岡県で大胆な芸術文化振興をやってくれるといいのですが。やはり、難しいかな。

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2006/10/27

世界史を履修させない高校

 なんとも暗澹たる気持ちになるニュースです。世界史などの必修科目を履修させていなかった問題は、この国の教育が根幹から腐っているとしか思えない出来事です。いったい、何が問題なんでしょうか。
 3年後に大学受験をする息子がいながら、現在の大学入試のシステムがいまひとつわかっていませんが、どうやらセンター試験が、問題の原因のような気がします。共通一次試験さえ経験していない世代にとって、センター試験の仕組みはよくわかりません。しかし、このセンター試験で高得点をとらないと、東大を頂点とする国公立には合格できない仕組みのようです(不明確な言い方ですみません。違っていたら訂正ください)このセンター試験至上主義が、必修科目を履修させないで、他の教科に時間をあてることになっのでしょう。
 昨日の夜のニュースでは、この必修をしていなかった都道府県は33もあるとか。当事者の高校の責任は重いですが、それにもまして当該の教育委員会は何をしていたのか、と思います。
 特に東北地方、岩手、青森、福島、山形で、該当の高校数が目立ちます。教育現場の方は、犯した罪の本質をしっかりと認識してもらいたいと思います。
 

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2005/04/06

厚い教科書復活、におもうこと

昨日の教科書検定の結果は、テレビや新聞でもトップ扱いです。この報道をみて、いちばんの気になったのは「発展的記述」が中学教科書に取り入れられたこと。この「発展的記述」なるもの、私は知りませんでした。讀賣新聞の解説のよると『学習レベルの高い児童生徒が興味関心に応じて学べるように』記述が可能になったもの。学習指導要領を越えたもので、入試の範囲外の内容。すでに、高校教科書では取り入れらえているもの。
讀賣新聞には、教科書編集者のこんな言葉がありました。

「ふたこぶラクダに対応しました」

「ふたこぶラクダ」とは「伸びる子」と「つまずく子」の二つの山の学力分布のことだとか。
この「発展的記述」は教科書ごとの違うのでしょうね。そうすると、採択する側の判断が、極めて重要になってくるでしょう。現状は、教科書採択は教育委員会での決定です。この採択に各学校の意志はどの程度反映されているのでしょうか。公立校でも、、自治体によっては学校選択ができるところも増えているなか、使用する教科書の選択に対し、現場の意見が取り入れられることが重要だと思います。

当然、この「発展的記述」が盛り込まれたことで、先生の負担はますます増えるでしょう。公立校の授業時間で、どう対応するのか、難しい面が多いでしょうね。教育現場の実情を、反映した教育の改革をして欲しいと思います。

☆教科書検定について書かれた、参考になったブログにトラックバックさせていただきます。

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2005/04/04

30年ぶりのマーシャ・クラッカワーさん

IMG_2668世間ではもうすぐ新学期です。学生ではない私も、新学期気分で、なにか学んでみようと今年もラジオ英語講座をやってみることにしました。今年も、というのは昨年度はNHKラジオ講座の「新基礎英語3」をやっていました。あと、「英語リスニング入門」もやっていたんですが、後半難易度が高いせいでGIVE UP。さあ、今年は何をやろうかと。
今年はNHKから「チャレンジNHK英語講座」というのがでていて、付属のCDで英語実力測定テストができます。親切なんだか、商魂たくましいんだがよくわかりませんが、買ってきて、やってみました。
結果は、なんとか「英会話上級」をやってもいいと許可(?)がでました。このラジオ講座「英会話上級」の講師はマーシャ・クラッカワーさん。この方、私が高校生の時、はじめてテレビの「英会話」で勉強したときにでていた人。かれこれ30年ほど前に、お世話になりました。
今日から講座がスタートです。初心に帰って、勉強しようと思います。

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2005/03/13

先生の半分が反対している小学校の英語必修

昨日の新聞で報道されていた、文科省の小学校で英語教育を必修にすることの意識調査の結果にはちょっとびっくりでした。その結果とは

保護者の70.7%は賛成しているものの、教員の54.4%は反対(讀賣新聞)

というもの。
先生が反対している第一の理由は「他の教科をしかっり学んでほしい」がトップ。
確かに、新たに英語を必修にすると、授業時間をどう捻出するか、教員の確保、などの問題はあると思います。しかし私は、英語が単なる外国語ではなく、国際語であるという観点から、すくなくとも小学校5年くらいから英語を必修にすべきだと思います。内容も英会話だけでく、英語を読み書きできる能力をつける体系的な学習をすることが重要。

私は去年の4月からNHKラジオの「新基礎英語3」を聴いているんですが、これなかなか高度です。内容のレベルは中学3年相当ですが、最近の内容は『仮定法過去完了』などを学習してます。このレベルまでを中学3年間で学習するのは、かなり大変だな、と感じます。

11日に発表された『文部科学白書』には、「学力世界トップ級とはいえない」と明記されているとか。ゆとり教育が見直される中、英語教育もどう見直されていくんでしょうか。

☆英語教育の必修化について書かれた、「教えていただいた」ブログにトラックバックさせていただきます。

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2005/02/17

現場の実情を反映した「ゆとり教育」見直しを

また、学校で悲しい事件が起きました。教育現場は、やはりうまくいっていないのでしょうか。
仕事でお付き合いのある方から、興味深い話をうかがいました。その方は東北のとある県にお住まいなのですが、娘さんが教師を志望されて、現在首都圏の大学で学ばれています。大学卒業後は、神奈川県で教職につくことを志望されているそう。その方いわく「ここ地元では、ほとんど教職の空きがないんです。神奈川なら数年まてば、教職の口がある」とのこと。教師の空きがないとはきいていましたが、そこまでとは。(表現は悪いですが)教師マーケットって流動性のないものなんですね。

中山文科相が中央教育審議会に「ゆとり教育」の見直しを指示しました。世論の多くはこのことを支持すると思いますが、この方針がどれほど教育現場の実態を把握した上でだされた結論か、気になります。私は教育現場に、現在混迷があるとすれば、その原因は完全週5日制にあると思っています。この点、中山文科相は、『完全週5日制での土曜日や長期休みの活用』を審議するよう中教審に指示。これは、学校に完全週休2日を見直すことでしょうか? それとも週休2日制を維持しながら、土日や夏休みなどになんらかの学習活動を、官主導で行うことを検討することでしょうか?
日本が「世界トップレベルの学力復活」をめざすことがいいか悪いかの議論は必要です。私は日本の置かれている立場、環境などから考えると、学力向上を目指すべきだと思います。現状、学力向上のためには、授業時間を増やす以外に、有効な方法はないのではないか。そのために、週休2日を見直すべきでしょう。
文科省のお役人さんには、まず現場の実情を知って、「ゆとり教育」の見直しを策定をして欲しいと思います。

☆ゆとり教育のことを書かれている「教えていただいた」ブログ、共感したブログにトラックバックさせていただきます。

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2005/01/16

センター試験に思うこと

昨日、今日と大学センター入試。ここ仙台は雪がふっていて、こんな天気の時の受験は大変だと思います。私はセンター試験の前身の共通一次さえも受けいない世代です。子供もまだ大学入試には間があるので、センター試験の「自己採点」とか「前期、後期」とかいう専門用語もよく理解していません。概念的にいうと、大半の受験生が同じ試験問題をやり、その結果が合否判定の一部に使われる、ということには賛成できないところがあります。
昨日の日経新聞に『大学全入目前 生き残り試金石』という記事がありました。この記事で知ったのですが、昨年の筑波大の工学基礎学類の後期日程で定員割れで、受験生全員が合格。国立大学でも定員割れとは、驚きです。

昨年の「ゆとり教育」の見直しへの動きと同じ流れでしょうが、大学での「学力低下問題」をきっかけに国公立大では「5教科7科目」を義務付けする動きが拡大している、と記事にあります。国公立大のほぼ7割で5教科7科目入試を課すらしい。
日本の教育制度では、これまでは大学に入るのが難しく、入ってからは楽して遊ぶ、というのがその実態でした。2007年度には数字上、大学全入になる。そうなると、大学の教育内容の個性がより問われますね。大学個々が教育方針を明確にし、受験生もちゃんと大学を選別しなければいけないでしょうね。入試もセンター試験に頼らず、大学独自の選抜試験で、「うちの大学に来て欲しいのはこんな生徒ですよ」とメッセージをだせる大学が生き残っていくのでしょう。

なにはともあれ、受験生はがんばってください。

※共感させていただいたブログにトラックバックします。

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2004/07/09

動詞の-en形

この4月から、ラジオ講座で英語の勉強をしてます。通勤時間が20分になったことで、朝の講座がきけるので、初めてみました。講座は2つ。ひとつは中学レベルの基礎からのもの。もうひとつはリスニング入門の講座。
なにせ、ラジオ講座なんてやるのは高校生以来、続くかな・・・・と思いつつ3ヶ月続きました。
中学レベルの講座も、なかなか勉強になることばかり。びっくりしたのは、「動詞の-en形」てやつ。最近は「過去分詞形」をこう呼ぶらしい。知らなかったです。(過去分詞形ともいうらしいですが)英語教育も変わっている、とういことを感じました。

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