家を買う困難さのわけ

　東京の新築マンション価格は今年上半期の平均価格は1億円をこえたと報じられています。素人には尋常ではないと思えますが、価格高騰の理由を知りたく『強欲不動産　令和バブルの熱源に迫る』（吉松こころ 著）と『なぜ働いても家を買えないのか』（外山尚之 著）を読みました。不動産ジャーナリストの吉松、日経新聞記者の外山はそれぞれの取材から、独自の視点で異常ともいえる不動産価格高騰のわけを紐解いています。
　吉松は『強欲不動産　令和バブルの熱源に迫る』の冒頭で「今ほど家が買えなくなったことを痛切に感じ、また疑問に思うことはない」と。そして本書ではまず、日本の不動産を爆買いする資金は、香港、台湾、中国本土からの「逃資」であると書いています。「逃資」とは＜中国や香港などの富裕層が、自国内の経済不安や過酷な競争から自衛するため、資金を海外（主に日本など）へ逃がす動きを指す造語＞。
　要は中国マネーが日本の不動産を次々と買った結果、価格高騰を招いた、ということ。東京の港区、晴海フラッグ、北海道のニセコ、大阪、熊本などの恐るべき事例が紹介されています。
一方『なぜ働いても家を買えないのか』では外国人マネーの不動産投資について書かれていますが、著者は三井不動産レジデンシャルの副社長への取材を含め、「日本の不動産市場におけるチャイナマネーは過大評価されている可能性が高い」と書きます。
 ともあれ、東京の新築マンションとはいえ、1億円ないと買えない、ということはふつうではないでしょう。これから先、どうなるんだろう。予測ができません。