マツダの苦境

　トランプ関税の中で特に影響が大きいとされているのが、自動車への追加関税。国内メーカーで特に懸念されているのがマツダ。今週の『週刊東洋経済』（5/24号）は「総力検証！　トランプ関税大予測」を特集していますが、ここで6ページを割き、＜マツダ　小規模メーカーの生存戦略＞なる記事を掲載。
　記事によれば、マツダは24年3月期に世界販売台数の3割を占める37万5000台を販売。これは国内の販売台数の2.3倍に当たる。問題なのはマツダの米国販売車両の現地比率が27%と低いこと。ホンダ、日産、SUBARUは5割をこえています。
　日経新聞は＜マツダ、「小兵」ゆえの苦境　米追加関税で打開策乏しく＞という記事を掲載（5月19日）。この記事には、
＜自動車メーカーの多くが影響額の見通しを決算説明会で公表するなかマツダは具体的な言及を控えた。事業が米国に偏り車メーカーの中でも影響が大きいが、打てる手は限られている。＞
　とあります。
　マツダファンとしては、気をもむばかりです。